「公害」から「環境」へと社会問題の視点が変化するなかで、応用地質学を基礎とした環境保全や有害物質
のリスク管理などが注目されています。都市域で問題が顕在化している有害化学物質による土壌・地下水
汚染の調査対策では、これまでの建設に係る土木地質の技術や、地下水資源開発の技術を基に皆様の
ニーズに応えています。
のリスク管理などが注目されています。都市域で問題が顕在化している有害化学物質による土壌・地下水
汚染の調査対策では、これまでの建設に係る土木地質の技術や、地下水資源開発の技術を基に皆様の
ニーズに応えています。
土壌汚染調査には、土壌汚染対策法や条例に基づく調査、建設残土の搬出のための調査、自主的な調査があります。各々の目的に応じた調査方法と行政対応が必要です。
メーサイは、土壌試料採取だけでなく、土壌汚染対策法や条例に基づく調査の計画・立案・行政対応を行います。
土地の利用履歴調査（地歴調査）、土壌汚染状況調査（表層土壌採取、土壌ガス採取、深度調査）、観測井設置、土壌汚染対策法調査、条例調査、自主調査、残土搬出に伴う土壌調査
汚染機構解明調査結果
土壌・地下水汚染の浄化対策の検討には、土壌汚染対策法の土壌汚染状況調査に加え、地層単元や帯水層単元に応じた汚染機構解明調査が必要です。
土壌・地下水汚染の評価には、自然由来か否か、隣地からの汚染物質の移動か否か、などの汚染原因の究明が重要です。
深度調査、地層単元調査、地下水流動調査、自然由来重金属類の判定、油汚染土壌調査
自然由来の土壌汚染土壌汚染対策法の特定有害物質に指定されている重金属類が、自然の地層に含まれている場合
があります。我が国では火山や鉱床などの自然的原因により、重金属類が土壌溶出量基準を超過
する事例が多く報告されています。
もらい汚染対象地で使用履歴がない有害物質による地下水汚染の場合、近隣の工場などから有害物質が地下水
を介して移動して汚染することを「もらい汚染」といいます。「もらい汚染」の機構を解明するには、
その地層単元の境界と各地層単元内の地層構造を重視した分析試料の採取が重要です。
短期間、低コストの土壌・地下水汚染対策は、汚染機構解明のもとで可能になります。
これからの土壌汚染対策工事は、地球環境及び地域環境への配慮も重要なコンセプトです。
メーサイは、各種様々な浄化対策の比較検討、施工計画、周辺環境への対策・モニタリングの計画立案、施工、行政対応を行います。
掘削除去、原位置浄化、周辺環境への対策・モニタリング（地下水、排水、粉じん）
